保険を扱っているプロに勧められると、ついつい、そのほうが良いのかなぁ？
と安易に思いがちですが、決してそうとは限りません。
“誕生日が近づいてきたので保険料が高くなる前に”という通信販売会社の案内や、
“Ｏ月中に契約しないと保険料が高くなるから“などと、誕生日から半年を過ぎると契約年齢が１歳上がる、保険年齢という仕組みを利用している大手生命保険会社の提案を受けて慌てさせられても、現在契約している保険を解約したときのデメリットを知らなければ、比較検討のしようもありません。
どうしてもすぐ契約しなければならないメリットなど、そう大きくはありません。
新しい保険商品がより保障内容が優れているのは当たり前の事。
その新商品のメリットを享受しつつ、旧契約を有利な部分はなるべく残す方法を考えると、限られた予算を有利に運用できることにもつながります。
長年支払ってきた終身保険（終身死亡保障）や養老保険が主契約の場合には、特に注意が必要です。
保険会社の担当者が提案する“下取り”“転換”には配当金などは継承できるとなっていますが、主契約を含め、予定利率は新しい保険の料率、つまり契約時に約束した利回り分の割引率を下回っている可能性がある上に、契約年齢も旧契約より高くなっているのでどうしても割高な保険料負担になることが多い、新しい商品に変更されてしまうため、実質は現在の契約を解約して、その返戻金を新しい保険に充当するという事のデメリットの大きさを金額で具体的に示されると、とてもとても馬鹿らしくて解約などしたくなくなります。
同じ保険会社で、新商品にすると今の保険料を安くできます、下げる方法がありますなどといって、しきりに下取りを勧める理由は、預かり資産の運用益が厳しい保険会社にとって、高い利回りを約束して契約している古い契約はいわゆる“逆ザヤ”という足かせになっていますから、新しい商品の低い利回りに契約しなおしてもらうのは、経営上大事な戦略です。
また、営業担当者も同様、旧担当者から引継ぎを受けた新しい担当者にとって、引き継いでいるだけではいくら顧客から相談を受けても手数料は１円も入ってきません。
外交員報酬は、下取りや転換または新規で契約を取らないと手数料が入ってこないので、熱心に新しい商品を勧めるのです。
それらを踏まえたうえで、保険会社や営業担当者の提案を吟味しましょう。
保険会社の担当者も、実は知らなかったりする契約方法もありますし。
（そして次回�い紡海�）