オクニャンのココだけひとり言

嵐ジェット５日から発進！

日本の空を“嵐ジェット”が飛ぶことが４日、発表になった。

　嵐の曲「ｍｏｖｉｎ｀ｏｎ」をＣＭソングに使用している日本航空は５日から国内線のボーイング７７７‐２００型機に、嵐の５人の顔写真を塗装特別塗装機「ＪＡＬ　嵐ＪＥＴ」を就航させる。初日の５日には東京・羽田〜大阪・伊丹、羽田〜札幌便の往復、６日からは羽田〜福岡便も加わる。フライトスケジュールは前日にホームページで公開し、来年１月まで運航予定という。

　ジャニーズのタレントが飛行機に描かれるのは「西遊記」の香取慎吾に続き２組目。会場で、松本が「ＪＥＴになっちゃいました！」とファンに報告すると会場はキャー！と大歓声。特別塗装機では全日空の「ポケモンジェット」が有名とあって、松本は「ピカチュウに並んだぜ！イエイ！」と大喜びで「自分の顔の横の窓から顔出したい」と野望を告白。相葉も「ぜひ乗りたいね」、二宮和也（２７）は「写真撮りたーい。すごいことですよねー」と感動していた。櫻井は「皆さんも見かけたらぜひ乗ってみてください」と話していた。

　さらに、「ｍｏｖｉｎ｀ｏｎ」が収録された嵐のアルバム「僕の見ている風景」がＪＡＬ便で機内販売されることも決まった。羽田から新千歳、伊丹、福岡、那覇の４路線限定で発売され、特別にＪＡＬ専用ジャケットが装着されるＢＯＸ仕様になるという。
デイリースポーツ

特別塗装機「JAL 嵐JET」が就航！

〜 『感謝を行動に。JALの決意です。』JAL嵐JETが国内線に就航〜

JALは、2010年9月5日（日）より特別塗装機「JAL嵐JET」（JA8982、ボーイング777−200型機）を国内線に就航します。

JALは、お客さまへ感謝の気持ちを込めて、よりよいサービスの実現をお約束する決意と取組みを紹介したTVCMを展開しています。そのTVCMで使用されている「嵐」の楽曲「movin’on」は、タイトル「movin’on」の「歩み始める」という意味と、当社の「再生への道を前進する」という志が、ぴったりと合ったことから、タイアップ曲として提供いただくことが実現しました。

また、旅を通じて、国と国、人と人を結びつけるという志に共感頂いたジャニーズ事務所さまから「日本から元気なメッセージを発信しましょう！」とのご厚意を頂き、今回の特別塗装機の就航が実現しました。

「嵐JET」の概要

◆ 機材：JA8982（ボーイング777-200型機）

◆ 就航路線：主に羽田から札幌・伊丹・福岡を結ぶ路線。

　　就航路線や便名については、JALホームページにて前日より公開します。

　　JALホームページURL　http://www.jal.co.jp/arashijet/

◆就航期間：2010年9月5日（日）〜2011年1月頃まで就航予定。

「嵐」プロフィール

「嵐」は、相葉雅紀さん、松本潤さん、二宮和也さん、大野智さん、櫻井翔さんの5人で構成されているジャニーズ事務所の人気グループで、10代-40代の旅行の決定権を持つといわれている女性層はもちろん男性からの好感度が非常に高くなっています。

また、観光庁より「観光立国ナビゲーター」に任命され、海外向けの訪日観光の顔として活躍しています。


以上
ＪＡＬプレスリリース

　日本航空が31日、更生計画を東京地裁に提出した。国際線などの路線や従業員の数をそれぞれ３割強削るなどの内容を盛り込んだ。

　日航が会社更生法の適用を申請したのは１月19日だった。この間、企業年金の削減など長年の懸案にいくつかめどをつけた半面、課題も多く残す結果になった。

　１つは更生計画の提出が当初の予定より２カ月遅れたことだ。同社と管財人の企業再生支援機構は１月、法的整理を申請してから再生のやり方を話し合えば時間もかかると考え、事前に大枠を決めておく手法を採った。事前調整型と呼ばれ、昨年６月に法的整理をした米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が採用した手法だった。しかし実際は金融機関との間で、どのくらい債権を減らすかなどの交渉に手間取った。

　最も誤算だったのは、景気が悪くなると赤字になりやすい国際線を多く残す形での更生計画に金融機関が疑問を持ち、新たな融資に二の足を踏んでいる点だ。このため日航は金融機関と合意できず、交渉を９月以降に持ち越した。

　企業再生は短期決戦だ。米国ではＧＭが年内に株式を再上場する。米政府はＧＭに投資した資金の回収期に入ったが、日本はようやく支援機構が日航に出資するところだ。

　投じる公的資金は出資で3500億円。今後、債務保証が必要になる場合も考えると７千億円を超す可能性がある。時間をかければそれだけ再建は難しくなり、巨額の国民負担が生じる懸念がある。

　私たちは１月に、法的整理というけじめをつけたうえでの公的支援を支持した。日航が飛行機を飛ばせない事態になれば、日本の空の足が混乱をきたすと考えたからだった。

　だが、問題は山積したままだ。政府も航空機燃料税などの軽減を検討すると言及しながら結論を先送りした状態が続く。日本の航空会社への公租公課は世界一高く、日航が年間に支払う金額は営業費用の１割近くに達する。軽減措置は国際競争の観点からも体質の強化につながるので、対応を急ぐ必要がある。

　特定の企業を国が救うのは一度に限るべきだ。だからこそ関係者は緊張感と覚悟を持って臨んでほしい。